人事制度・人事システムの基本構成

 人事人材.com が課題とする<人事・人材組織開発>業務の体系(業務大区分)は次の通りです。
---------------

  1.雇用管理

  2.就業管理
  3.賃金管理
  4.人事運用管理
  5.人事評価制度管理
  6.資格制度管理
  7.人材(能力)開発管理
  8.人事数値指標管理
  9.組織管理
 10.福利厚生管理
 11.安全衛生・危機管理
 12.人事事務管理
 13.人事政策・戦略管理

---------------

 それぞれに含まれる中業務区分は、別途整理して提示してまいりま
す。
 他の参考文献・図書類と多少の違いはありますが、本質的には共通していると考えています。
 当サイトで、それぞれの領域について順次ご提案申し上げます。

 

 なお、ご質問・ご相談は<問合せ・相談フォーム>で承ります。
 Skypeでの無料相談も行いますので、<問合せ・相談フォーム>でご連絡ください。

 

人事人材関連制度との統合・連係方針の明確化

 

 人事評価制度の目的や運用は、人事制度や人材育成制度、経営管理などと関連していることは当サイトでお伝えしています。

 

 特に、「職能資格制度」と「賃金制度」とは、運用上直接結びつくよう設計することが望ましいのです。

 

 また、前項に列記しました総合的な人事管理業務体系ともつながっています。

 

 そこで、人事評価制度の設計・導入のコンサルティング時には、資格制度と賃金制度の導入・見直しも並行して行うことをお薦めします。

 

 ただ、企業の状況・事情により、優先順位をつけて、ムリなく、現実的に整備・導入すべきです。

 

 経営方針・経営計画と結びつけ、中期、2~3年程度かけて、整備していくことをお奨めします。

 

 

 ご相談・ご質問をお気軽にこちらにお寄せください

 

 

資格制度設計と運用の基本

 

 資格制度には、方針・目的に応じて以下のような制度があります。

 

 1.職能資格制度

 2.職務資格制度

 3.職位(職責・役職・職制)資格制度

 4.社内専門職・技能専門職資格制度

 5.国家資格等公的資格制度

 

 実務的には、複数の制度を併用する場合、異なる方針を一つの制度に盛り込んで運用する場合などがあります。

 

 各社の現状と将来の目標などを元に、短期間での成果と中長期でのビジョン・目標を実現する制度を企画提案し、導入・定着まで支援します。

 

 ご相談をこちらから承っております

 

 Skypeを活用しての無料のご相談も行っています。

 

私、大野晴夫がお手伝いします。
私、大野晴夫がお手伝いします。